Mois : novembre 2021

　英語を話せるようになりたい、ならなければ――。多くの日本人にとって「英語ペラペラ」は古くて新しい願望かもしれません。英語講座をテーマにしたNHK朝ドラも始まりました。でも、ペラペラって何なのでしょう。半世紀以上、世界のスーパースターにインタビューし続けてきたDJの第一人者、小林克也さん（80）に聞きました。 　――小林さんは、日本で「英語がペラペラ」の代名詞のように言われてきましたが。 　「そう言われることはあるけど、僕は自分でペラペラだとは思っていません。留学どころか海外に長く住んだこともない。慶応大学1年の時に通訳ガイドの国家試験に合格したんだけど、生まれて初めて外国人と英語でしゃべったのが、その面接試験だったんです」 弁論大会で審査員から「南部にいたの？」と 　――海外経験もないのに、なぜ大学生でそこまで英語ができるようになっていたのですか。 　後半では、海外経験のなかった小林さんが「ベストヒットＵＳＡ」のＶＪを務めることになり、どうやって英語の勉強に本腰を入れていったかが語られます。「駅前留学」ならぬ「トイレ留学」とは。そして、「ペラペラにならなくていい」という小林さんの、外国人と会うときに気をつけてほしいという唯一の助言は。 　「そう、僕はラジオと洋楽で… この記事は有料会員記事です。残り2612文字有料会員になると続きをお読みいただけます。 Source : 社会 – 朝日新聞デジタル

　独立行政法人「国立病院機構」が発注する医薬品の入札で談合の疑いがあるとして、公正取引委員会は9日午前、九州の医薬品卸6社に対し、独占禁止法違反（不当な取引制限）容疑で立ち入り検査を始めた。関係者への取材でわかった。公取委は昨年12月、別の独法発注の入札を巡る談合容疑で大手卸系の3社を刑事告発。この事件を調べる過程で今回の容疑が新たに浮上したとみられる。 　検査を受けているのは、九州シェア首位のアステム（本社・大分市）、アトル、翔薬、九州東邦（いずれも同・福岡市）、富田薬品（同・熊本市）、アルフレッサ（同・東京）の九州の拠点。 　関係者によると、6社は2016年度以降、国立病院機構本部が発注する医薬品の一般競争入札で、事前に話し合って受注者を決めていた疑いがある。入札は、九州にある機構の病院と労働者健康安全機構が運営する労災病院の計31病院向けに、納入業者と単価を決めるもの。機構の発注額は毎年200億円前後だったとみられるという。 　アトル、翔薬、九州東邦、アルフレッサはそれぞれ、業界の4大グループとされるメディパルホールディングス（HD）、スズケン、東邦HD、アルフレッサHDの子会社。今回検査を受けている6社で、九州・沖縄地区のシェア8割を占めるとされる。 　公取委は19年11月、独立… この記事は会員記事です。残り353文字無料会員になると月5本までお読みいただけます。 Source : 社会 – 朝日新聞デジタル

会員記事 大山稜、土舘聡一2021年11月9日 11時49分 　業務用エアコンを不法に解体し、地球温暖化につながる「フロン類」を排出したとして、警視庁は9日、スバル正規ディーラーの東京スバル（東京都文京区）と解体業者の興建総業（同八王子市）、両社の担当幹部ら計3人をフロン排出抑制法違反（書面の不交付、放出）容疑で書類送検した。昨年4月施行の改正法で規制が強まって以降、同法違反容疑で警察が摘発したのは初めて。 　生活環境課によると、東京スバルは2～3月、八王子市の営業所で使用後に解体した業務用エアコンの廃棄を解体業者に依頼した際、フロン類が冷媒として充塡（じゅうてん）されていることを書面で伝えるのを怠った疑いがある。解体業者から下請けとして受注した興建総業はフロン類が未処理だと知りながら解体し、大気中に放出した疑いがある。 　警視庁が解体現場のパトロールでこのエアコンを見つけ、都環境局が立ち入り検査で違反を確認した。両社は容疑を認め、「正規の手続きを怠った」などと説明したという。都環境局は「同様の違反が後を絶たない」としており、警視庁は他の企業についても情報を集めている。 後絶たないずさん処理、なぜ 　フロン類は業務用のエアコン… この記事は会員記事です。残り448文字無料会員になると月5本までお読みいただけます。 Source : 社会 – 朝日新聞デジタル

　参道の険しさから「日本一危険」といわれる神社が、北海道せたな町大成区にある。断崖絶壁にへばりつく太田神社だ。新型コロナウイルスを避けて密にならないアウトドア志向が高まるなか、「命がけの参拝」に挑む人が増えているというのだ。いったい、どんな参道なのか。 　太田神社は航海の安全と豊漁の守り神として、室町時代の1441年から43年にかけて創建されたと伝わる。拝殿は日本海のほとりに立つが、本殿は道内最古の山岳霊場・太田山の中腹に開いた岩穴にしつらえてある。 　本殿を目指し、ふもとの鳥居… この記事は有料会員記事です。残り735文字有料会員になると続きをお読みいただけます。 Source : 社会 – 朝日新聞デジタル

　戦艦大和を建造した呉海軍工廠（こうしょう）の跡地にあり、地元のシンボルだった日本製鉄瀬戸内製鉄所呉地区（日鉄呉、広島県呉市）の閉鎖方針に伴い、「水」をめぐって思わぬ問題が持ち上がっている。工業用水の大口契約先だった製鉄所がなくなると、他の企業の料金負担が大幅に増えるかもしれないからだ。10年後に最大3倍になるおそれもあり、企業側は悲鳴を上げている。 　問題となっているのは、県が運営する「太田川東部工業用水1期事業」。広島市や呉市などに拠点がある6社が利用し、このうち日鉄呉は1日あたりの契約使用量が11万6500立方メートルで全体の6割を占める。 　しかし、日本製鉄が昨年2月に大規模なリストラを発表。日鉄呉の高炉は今年9月末に止められ、約60年の歴史に幕を閉じた。2023年9月末には全面閉鎖される予定だ。 　県は工業用水道事業法などに基づき、設備の維持管理費などのコストを賄えるよう水道料金を設定している。大口の契約先を失い、水道事業の収支見直しを迫られた県は今年6月、利用企業に対し、日鉄呉が2年後に全面閉鎖した場合の収支の見通しを示した。そこで示されたデータは、料金収入が大幅に減ることから1社あたりの負担割合を増やさざるをえず、10年後の31年度には最大で約3倍になりうる内容だった。 　企業側の衝撃は大きい。段ボ… この記事は有料会員記事です。残り814文字有料会員になると続きをお読みいただけます。 Source : 社会 – 朝日新聞デジタル

　沖縄県うるま市の藪地（やぶち）洞穴遺跡で、約1万～9千年前の人骨片が出土したと、8日、市教育委員会が発表した。見つかったのは頭骨の額部分で、沖縄でこれまで空白になっていた、約1万4千年前以前の「港川人」など旧石器人と、約7千年前以降の貝塚人（沖縄の縄文人）の間を埋める資料として注目される。 　藪地洞穴遺跡は、九州以北では縄文時代早期にあたる時期の土器や石器が出土している。2014～16年に市教委が発掘調査し、沖縄では最古となる約1万年前の土器が出土した。 　その後の出土品の整理で、石の破片と思われていたものが人骨片と判明したという。出土した上下の地層に含まれた炭化物の放射性炭素年代から、沖縄の時代区分では貝塚時代前期、九州以北の時代区分では縄文時代早期の約1万～9千年前のものと判定された。 　沖縄県では港川フィッシャー… この記事は会員記事です。残り305文字無料会員になると月5本までお読みいただけます。 Source : 社会 – 朝日新聞デジタル

　水路に転落した男性を救ったとして、新潟県警新発田署が5日、高校生ら3人に感謝状を贈った。たまたまその場に居合わせた通行人同士による連係プレーだった。 　感謝状を贈られたのは、同市の鍼灸（しんきゅう）師生田真理子さん（58）と、新発田中央高校1年の市島悠一郎さん（15）と同じクラスの高橋心（こと）さん（同）の3人。 　救出劇があったのは10月15日午後4時ごろのこと。同市五十公野の水路に転落した男性（69）を救おうと、「生きろ！」と必死で声をかける男性の兄に、近くを散歩中だった生田さんが気づいた。男性はやっと、頭だけが水面に出ている状態だったという。 　119番通報をした後に生田さんが声をかけたのが、下校中に通りかかった市島さんと高橋さん。2人は男性の両腕を持って引き上げた。「男性を見て驚いたが、無我夢中だった」と市島さん。男性はぐったりした状態だったが、数年前に町内会で学んだという心臓マッサージを生田さんが続けると、約3分後に意識を取り戻したという。 　生田さんは「高校生がいてく… この記事は会員記事です。残り150文字無料会員になると月5本までお読みいただけます。 Source : 社会 – 朝日新聞デジタル

　原因をなくせば、過労死をなくせる――。電通に入社した9カ月後に過労自殺した高橋まつりさん（当時24）の母・幸美さん（58）が8日、名古屋市内での講演で訴えた。 　過労死の原因は長時間労働とハラスメント（職場での嫌がらせ）にあり、同じ企業から何人も犠牲者が出ている例があるとも指摘。働き手には「限界になるまで我慢しないでSOSを出して」と述べ、各地の労働局や労働組合に相談するよう呼びかけた。 　まつりさんは2015年4月に電通に入社した。インターネット広告を扱う部署に配属されたが、睡眠が1週間に10時間ほどしかとれないなどの忙しさに悩み、同年12月25日に女子寮で自ら命を絶った。うつ病も発症していたとみられる。 　その後、過労による労災だと認定された。電通は当時の社長が引責辞任したのに加え、会社として違法残業の防止を怠った労働基準法違反の罪で50万円の罰金刑も受けた。 　電通側は、パワハラに該当する「行き過ぎた指導」もあったと認めた。 　幸美さんは「娘は明るく社交的で、困難も乗りこえる強い子だった。病院にいく暇もなく、相談していた先輩も体調を崩していて、だれも娘を助けられなかった」と悔やんだ。 　電通では1991年にも入社2年目の社員（当時24）が自殺しており、再発を防げなかったことも問題視された。 　過労やパワハラに苦しむ働き手からの相談は、各地の労働局や労働基準監督署で受けつけている。平日の夜間（午後5時～10時）、土・日曜と祝日（午前9時～午後9時）も、厚生労働省が民間に委託して設けた無料相談ダイヤル（0120・811・610）がある。 「上司の問題だけにしては解決せず」 　被害の再発は、電通だけに限らない。 　トヨタ自動車では2010年… この記事は会員記事です。残り695文字無料会員になると月5本までお読みいただけます。 Source : 社会 – 朝日新聞デジタル

2021年11月9日 5時00分 　知米派の国際ジャーナリストとして知られ、朝日新聞社の論説主幹を長く務めた松山幸雄（まつやま・ゆきお）さんが10月30日、心不全のため東京都内の病院で死去した。91歳。葬儀は近親者で行った。連絡先は同社秘書部（03・3545・0131）。 　1953年に入社。政治部記者を経て、ワシントン特派員、ニューヨーク支局長、アメリカ総局長を歴任し、滞米取材は10年に及んだ。83年から91年まで論説主幹。昭和から平成にまたがり、冷戦終結をはさむ激動期に、朝日新聞の言論を担った。退社後は共立女子大教授として教壇に立った。 　70年代から80年代にかけ、日本が国際社会で存在感を増した時期に、日本について、米国民に英語で紹介、発信した。記者としてはパイオニア的存在だった。ハーバード大のエズラ・ボーゲル教授、コロンビア大のジェラルド・カーティス教授ら、知日派識者との親交が深かった。 　一方、米国体験をもとに、日本人の国際化の必要性を唱える執筆活動を精力的に展開した。日米の教育文化の比較を試みた78年の「『勉縮』のすすめ」はベストセラーに。「日本診断」「しっかりせよ、自由主義」「自由と節度」など、柔らかく達意の文章でつづった著書は多くの読者に迎えられた。 　77年に吉野作造賞、78年に日本記者クラブ賞、86年に石橋湛山賞を受賞した。 Source : 社会 – 朝日新聞デジタル