生活に困っている人やその支援団体に食料品を配る「フードバンク」で、レトルト食品などのおかずが不足している。食料品が値上がりし、一般家庭などからの寄贈が集まりにくくなっているからだ。コロナ禍に続く物価高で食料支援を待つ人たちは増えており、フードバンクは余った食料品の寄贈を呼びかけている。
NPO法人「フードバンクふじのくに」（静岡市）は8月いっぱい、家庭で余っている食品などを寄贈してもらう「フードドライブ」を開催した。県内の約300カ所に食品回収ボックスを置き、「フードバンクが腹ペコだ！」と寄贈を呼びかけた。
ふじのくには2014年度に活動を始めた。企業・団体や一般家庭から寄贈された食料品を、県内の自治体、支援団体、社会福祉協議会などを通じて生活に困っている人たちに提供している。
事務局によると、提供した食料品の出庫重量は、14年度の約14トンからコロナ禍の20年度には約90トンに増え、22年度も約80トンあった。寄贈された重量も増え、20年度は約107トン、22年度は約90トンだった。
しかし、今年は寄贈の動きが鈍いという。フードドライブは毎年夏と冬に開いてきたが、生協の店舗に置いた回収ボックスの状況を途中で確認したところ、例年は40～50箱の寄贈があるのに、今年は20箱ほどしか集まっていなかったという。「寄贈する人も物価高の影響を受けているのではないか」と望月健次事務局長は話す。
とりわけ深刻なのが、レトルト食品のようなおかずになる「副食」だ。1世帯あたり2週間分の食料品として10～20キロほどを提供するうち、主食（コメやパンなど）が半分、副食（レトルト食品や缶詰などのおかず）が3割、しこう品（お菓子や調味料など）が2割ほどになる。ところが、寄贈される食料品は主食やしこう品がそれぞれ4～5割を占め、副食は1～2割ほどしかないという。
背景には、カレーのレトルトや缶詰などは賞味期限が長かったり保存がきいたりするため、食品メーカーやスーパーなどで余りが出にくい事情がある。一般家庭でも保存食として取り置きができる。また、物価高で食料品が値上がりし、一般の人もレトルト食品などを簡単に寄贈しにくい環境になっているという。
ふじのくにではフードドライブ終了後も、静岡市や島田市といった自治体、しずてつストア、富士屋、こくみん共済coopの協力店舗などに回収ボックスを常設している。鈴木和樹事務局次長は「シングルマザーの家庭や貧困に苦しむ人など、物価高で食料品を待つ人が増えている。寄贈する人も余裕がなくなっているなかで、副食の確保が課題になっている」と話す。
副食不足に直面するフードバンクは静岡に限らない。京都市内などで食料品を提供しているセカンドハーベスト京都では7月、夏休みで給食がない子育て家庭約900世帯に15キロの食料品を送った。レトルトカレーやパックごはんを2食分入れたが、ほぼ1食分しか確保できず、寄付金で購入したという。パスタソースも2食分まで確保できず、購入してまかなった。
全国フードバンク推進協議会の米山廣明代表理事は「食料品不足に悩むフードバンクもあり、食料品をどう確保するかが問題。公的資金を投入するといった支援をしないと根本的な解決にならないのではないか」と話している。（大海英史）
Source : 社会 – 朝日新聞デジタル