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気象庁の異常気象分析検討会が開かれ、7月豪雨時の日本付近の大気の状況について「異常な状態だった」と発表しました。 異常気象分析検討会・中村尚会長：「雨量の多さ、それから水蒸気量ですね。そういう広域性、それから持続性という観点から見ると、やはり異常な状態であった」
20日、専門家などで構成される気象庁の異常気象分析検討会が開かれ、今年7月の記録的な大雨や日照不足の要因について分析が行われました。分析によりますと、豪雨の要因の一つは大量の水蒸気が日本付近に集中したことで、特に7月3日から4日にかけて九州西岸への水蒸気の流れ込みは記録的なものでした。
異常気象分析検討会・中村尚会長：「大体、上空4キロぐらい、その西風が非常に湿っていた、水蒸気をたくさん含んでいた。もう少し大気の川として分厚いもの。それは中国大陸を経て川のように九州の方に流れ込んできた」
また、今回の一連の大雨は地球温暖化の影響に伴う水蒸気の増加により、雨の降る量が増加した可能性があるということです。検討会の会長を務める中村東京大学教授は、現在の猛暑の影響で日本近海の海面水温が上がり、水蒸気量も増えて台風が衰えにくい状況で、今後、台風シーズンになるので万全の備えをしてほしいと注意を呼び掛けています。
Source : 国内 – Yahoo!ニュース