「こども宅食」で心の支援も　試行錯誤続ける現場（西日本新聞）

　生活に余裕がない子育て世帯に食品を届ける「こども宅食」の取り組みが、九州でも佐賀県などで始まっている。東京都文京区と民間6団体がふるさと納税を財源に、通信アプリのLINE（ライン）で希望者を募る方法で続けており、ノウハウを取り入れて開始。支援に手を挙げにくい人をどう掘り起こし、孤立を防ぐか。試行錯誤を続けている。

【画像】子ども宅食の仕組み

　桃の缶詰に大喜びする中学生。ひとり親家庭の父親は「自分は買いにくいから」と娘用の下着や生理用品を望んだ。6月に初めて配送した佐賀市の市民団体「スマイルキッズ」によると、食品を届けた家庭はさまざまな表情を見せた。

　団体はひとり親家庭や、再婚などで血縁関係のない「ステップファミリー」を支援してきた。こども宅食の方法を教わって始め、ひとり親の12世帯に1戸3千円の予算でコメなどを贈った。スタッフが直接会って届けるのは、悩みを相談できる関係を築くためだ。

「心の支援を大事にしたい」

　団体のスタッフは自らもひとり親家庭やステップファミリーの当事者。今回、福島めぐみ代表（47）は自分のことを打ち明けて話を聞くと、ある母親に「他の人に悩みを話したことはなかった」と泣いて喜ばれた。当事者だからこそ心を開いてくれたと感じた。

　「食もだけど、心の支援を大事にしたい」と福島さん。スタッフ不足などで対象世帯を大幅に増やせない悩みはあるが、長く食品を届けたいと思う。

　こども宅食は文京区と民間6団体が2017年10月、児童扶養手当や就学援助を受ける区内の家庭を対象に始めた。食品は区に集まったふるさと納税の寄付金や、食品メーカーの寄付で賄い、6団体の一つである運送会社が配送している。

　利用者はラインで申し込むと運送会社から食品が届くため、周囲に困窮世帯と知られにくい。人目を気にする人も申し込みやすい。ラインでやりとりを続ければ、親子の課題も分かるという。利用は当初、区内で150世帯を見込んだが、現在は595世帯に増えた。