長引くコロナ禍による影響で、今後も退学や休学に追い込まれる学生が増えるのではないか。今年の朝日新聞と河合塾の共同調査「ひらく 日本の大学」には、各大学からそんな心配の声が多く届いた。今回の調査では、休退学の背景にコロナが影響しているのか、多くの大学が把握できていないとみられることが判明。それでも何とか休退学する可能性が高い学生と接点を持ち、支援しようと苦闘する大学の姿が浮かんだ。
全国の国公私立大の85%に当たる655大学が回答した今回の調査では、各大学が休退学を減らすために、様々な工夫を凝らして対策に取り組んでいることがわかった。各学長に、11の選択肢から当てはまる取り組みをすべて選んでもらったところ、「学生の相談窓口・メンタル面のケア体制の充実」が最多で84%だった。さらに「対面授業をできる限り増やす」（70%）、「学生への経済的な支援」（68%）が続いた。「学生アンケートの結果を授業や大学運営に反映」も60%と高かった。
順天堂大は「各学部で少人数による担任制を導入して、学生からの各種の相談などにきめ細かな対応を実践している。カウンセラーを常駐させるなど、学生のメンタルケアにも慎重に対応している」とする。
桜美林大は、20年度の退学者を減らした実績から、経済的な支援の充実を中心に取り組む。経済的な理由で退学を考えている学生には、休学も提案している。「休学時の在籍管理料を3万円に抑え、積極的な利用を呼びかけている」という。
担任制で「きめ細かな学生サポートを」
「担任教員制度による学生へ…
Source : 社会 – 朝日新聞デジタル