「授かり率が190%高まる」などとうたい、妊活サプリメントと称する商品を通信販売していた東京都渋谷区の「ゼネラルリンク」に対し、消費者庁は10日、根拠のない表示だとして景品表示法違反（優良誤認）で再発防止などを命じる措置命令を出した。
同社は「マカミア」という女性向けのサプリメントを販売。2019年11月～今年2月、「nenne」と称する自社ウェブサイトで「南米ペルー産のマカを厳選」「機能性試験において、授かり率が190%高まることが示されました」などと表示し、妊娠しやすくなる効果が得られるかのような表示をした。また、第三者の運営を装った三つのサイトで、このサプリを商品ランキングで1位だと紹介するなどしていた。
同社は表示の根拠として動物実験の資料を提出したが、消費者庁は合理的な根拠はないと判断した。
同社によると、商品は通常購入で1個8640円。19年春に販売を始めて以降、同様の表示をしていたといい、1カ月あたり約1500個売り上げていたという。担当者は「動物実験結果は製造委託先など取引先から説明されたデータだった」などと説明。「消費者庁の指摘は真摯（しんし）に受け止め、再発防止を講ずる。返金するかどうかは今後検討したい」とコメントした。問い合わせは同社（03・6418・1193）へ。
Source : 社会 – 朝日新聞デジタル