「極東のパリ」。中国東北部の街ハルビンは、そう呼ばれていた。日本が謀略で打ち立てた「満州国」の時代、目抜き通りに洋館が並ぶこの街は、日本の関東軍が指揮するハルビン特務機関とソ連当局とのスパイ戦の最前線だった。米国に残された証言録音から、激しいせめぎ合いの一端が浮かび上がった。
「我々は、非常にいいスパイを入れていた」。1938年ごろ、ハルビン特務機関は、現地のソ連総領事館に内通者をつくることに成功したという。証言録音で、陸軍参謀本部の元ロシア班長がそう語っていた。
録音は米国人歴史家、故アルビン・クックス博士が60年代初め、ソ連とのスパイ戦に携わった日本軍の元将校ら36人にインタビューした時のものだ。米国・南カリフォルニア大学の東アジア図書館に、その証言録音が残っている。朝日新聞は図書館の協力を得て、計178時間に及ぶ証言を、当時の資料と照らしあわせて分析した。
現場をあてにしない組織
元ロシア班長によれば、その内通者は、総領事館とモスクワの政権中枢との通信内容をこと細かに送ってきた。その通信内容は「ハルビン機関特別諜報（ちょうほう）」、略して「ハ特諜（とくちょう）」と名付けられた。ただ、情報のあまりの生々しさを元班長は気味悪く感じたという。偽情報が混ざっているとみて、情報部局の外には絶対に出さず、内容も参考程度にとどめるよう指示した。
だが、39年、満州国の西部国境で日ソ両軍がぶつかるノモンハン事件が起きると、幹部の勝手な判断で、これが関東軍の作戦課に流れてしまった。
実は「ハ特諜」は、二重スパイが発する「インスピレーション情報」と呼ばれるものだった。肝心な局面で相手がぱっと信じてしまうような、事実と正反対の情報が混ぜられていた。
前線への物資輸送が難しい、と書かれていた「ハ特諜」を作戦課は信じた。敵は攻めてこないと楽観し、ソ連の総攻撃で壊滅的な打撃を受けた。
組織内の連携がうまく行かなかったのは、この時に限らない。公衆無線電報などの傍受で得た情報も、重大な局面で軽んじられた。「一番大きな問題は、関東軍参謀部の作戦課が、（現場の）情報をあてにせず、自分で判断をして作戦を指導したこと」と、元ロシア班長は指摘する。
地元を味方にできず
そして、組織の問題に、さらに地の利のなさも加わった。
ハルビンは、もとは革命前の帝政ロシアがいち早く進出し、中東（東清）鉄道の拠点として開発した街だった。だが、関東軍がこの地に傀儡（かいらい）国家の満州国をつくると、ソ連は1935年、鉄道を満州国に売却せざるを得なくなった。
重要インフラを握り、この地の勢力争いは日本側が優位に立ったはずだった。関東軍の特務機関員として鉄道従業員の雇用にあたった入村（にゅうむら）松一（ひさかず）が振り返っている。
ハルビンを去るソ連の鉄道従業員らに、入村は「完全なあなたの敗北ですね」と声をかけた。嫌みな言い方に、意外な答えが返ってくる。「ノーノー。いずれただでいただきます」
親ソ連か、反ソ連かは別として、満州国のロシア系住民は約7万人にのぼる。買収後の中東鉄道も約1500人のロシア系従業員を雇った。「その中に約200人くらいのスパイがいました」「列車の箱一つ一つにチョークで、この車両の中には何が入ってるという印が。ソ連のスパイが付けるんですよ」
兵隊、車、食糧……。いくら見張っても、こちらには意味の分からない印が付けられ、広大な沿線のどこかで読み取られた。「ソ連は日本軍がどれだけ来ているか、何を運んで来ているかということは、ほとんど知っていた」
漢、モンゴル、朝鮮など多様な民族が暮らす満州国は、建国スローガンに「五族協和」を掲げた。だが、統治される住民の多くは関東軍に反発を感じていた。日本は組織的欠陥を抱えたうえ、そこに以前から暮らす人々の多くも味方にできないまま、重要局面でソ連に後れをとり続けた。（編集委員・永井靖二）
Source : 社会 – 朝日新聞デジタル