「人類は地球温暖化による『気候の緊急事態』に直面しており、このままでは経済や社会に破局的な影響が生じる」と警告する論文を米オレゴン州立大の研究者がまとめ、趣旨に賛同する153カ国、約1万1千人の科学者の氏名と共に、生態学の専門誌に13日までに発表した。日本からも山本良一・東京大名誉教授らが賛同した。
同州立大のウィリアム・リップル特別教授らは、過去40年間の世界の人口やエネルギー消費、二酸化炭素排出量のほか、航空旅客数や肉の消費量など、人間活動の拡大状況をデータで検証した。
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