短時間に記録的な大雪が降って、幹線道路で多数の車が立ち往生するおそれがある場合に警戒を呼びかける「顕著な大雪に関する気象情報」の運用を、近畿や中国地方の各気象台が12月から始めた。気象庁はこの冬、西日本でも日本海側で大雪になる可能性があると予想している。
運用が始まったのは、兵庫、京都、滋賀、島根、鳥取、広島、岡山各府県。6時間降雪量が30~40センチを観測し、さらに警報級の強い降雪が予想される場合に発表する。気象庁のホームページなどで、「深刻な交通障害の発生するおそれが高まっています」などと呼びかける。
近年、各地で大雪による大規模な交通障害が発生している。2018年2月に福井県の国道8号で車約1500台が立ち往生したことなどから、情報の運用は18年度に新潟、富山、石川、福井で、19年度に福島、山形で始まった。
大阪管区気象台の担当者は「…
Source : 社会 – 朝日新聞デジタル