「女子の原因」があるはず
厚生労働省の指定法人で自殺対策に取り組む「いのち支える自殺対策推進センター」（JSCP）の「コロナ禍における自殺の動向に関する分析」によると、4～6月は前年に比べてやや少なめに推移していた自殺者数は、7月以降に急増。男女ともに増えてはいるものの、増加幅が大きいのは女性だった。 特に8月は、過去5年間5～14人で推移していた女子中高生の自殺者数が30人に増え、男子の28人を上回った。2020年3月まで防衛医科大教授を務め、子どもの自殺問題に詳しい高橋聡美氏によると、日本では全年代で女性より男性の自殺の方が多い傾向があり、女性の数が上回るのは異例だという。 例年、夏休みが明けて新学期を迎える9月初旬が、最も子どもの自殺のリスクが高まるとされている。 当初は「コロナの影響で8月に新学期が始まる地域が多かったため、9月の増加分が前倒しになっただけでは」との指摘もあった。 しかし、厚労省が毎月発表している「地域における自殺の基礎資料」（暫定値）によると、9月も未成年の自殺者数は男女ともに前年を上回り、必ずしも「新学期」が原因ではないことがうかがえる結果となった。 またJSCPは前述のレポートで、7月以降に著名な芸能人の自殺が報道され、それを見た人の自殺が増える「ウェルテル効果」が大きく影響した可能性が高いと指摘した。 しかし、高橋氏はこう訴える。 「自殺は多くの場合、複数の要素が絡み合って起こる。特に女子の自殺が顕著に増えた以上、新学期クライシスやウェルテル効果以外にも、女子ならではの要因があると考えるべきだ」
Source : 国内 – Yahoo!ニュース