やめられぬ「こたつ記事」　スポーツ紙が陥ったジレンマ

　著名人のソーシャルメディアなどでの発言を引用し、ネットで報じたスポーツ新聞社が謝罪や訂正をする事態が相次いでいる。発言内容の検証なしに量産されるこうした記事は「こたつ記事」とも呼ばれ、配信するメディアの姿勢が問われている。（池上桃子、赤田康和）

　中日新聞社が発行する中日スポーツのウェブサイトに5月19日、謝罪記事が掲載された。

　「ツイートをそのまま記事にして知事の名誉を傷つけました。大村知事と関係者に深くお詫（わ）びします」

　新型コロナウイルスの感染拡大防止策などをめぐり、美容外科「高須クリニック」の高須克弥院長が今春、愛知県の大村秀章知事をツイッターで激しく批判した。中日スポーツは高須氏の投稿を引用し、約10本の記事を配信。「強烈ダメ出し！！」「終わりなき集中砲火！！」といった見出しもつけた。

　中日スポーツ総局の弓削雅人編集委員（デジタル担当）によると、一連の記事はいずれも同総局の記者が書いた。攻撃的な言葉をそのまま引用したことや、大村知事側の反論を載せていないことを疑問視する声が局内から上がり、記事を削除して謝罪したという。

　当時は、コロナ禍に伴う緊急事態宣言でスポーツの試合やイベントが中止になり、記者が現場で取材することが難しかった。「対面の取材が減る中、ネットを見て記事を書くことが増えていた」。弓削氏は「高須氏も大村知事もネット上で注目されている。高須氏の発言を紹介する記事は即座に多くの人に読まれた。だが、表現に問題がないか、一方的な批判になっていないか、立ち止まって考える必要があった」と話す。

　問題を受け同社は6月末、ネットに記事を書く際のガイドラインをまとめた。SNSの発言は過剰に扇動的になるので注意する必要があることや、特定の個人の名誉を傷つける表現を避けること、誰かを批判する言葉を引用する際はできる限り反論を取材することなどを盛り込んだ。

　弓削氏は「紙面での報道をめぐる綱領はあったが、ネットでの報道に着目したルールは未整備だった。今後も社内の議論は記録に残して蓄積していく」と話している。

　11月にもデイリースポーツが、丸山穂高衆院議員（NHKから国民を守る党）のツイートを引用した記事の全文を削除した。

　丸山氏は同月8日、NHK受信料について「全世帯徴収するなど国民の理解は得られない」などと投稿した。デイリーは9日に投稿を紹介する記事を配信。見出しは「丸山穂高氏　TV設置関係なく全世帯から受信料徴収案に『なめとるなNHKは』」とした。

　だが、NHKによると、テレビの有無にかかわらず全世帯から受信料を徴収する仕組みが検討されたことは過去にない。NHKが誤りを指摘し、デイリーは「NHKがそれらを検討している事実はありませんでした」とした上で、「訂正して記事を削除いたします」と自社サイトに掲載した。デイリースポーツ社は朝日新聞の取材に「記事に関することには一切答えられない」と述べた。

　日刊スポーツも昨年2月、タレントのフィフィさんによる「立憲民主党の蓮舫参院議員が児童虐待防止法改正に反対した」という趣旨の誤りを含むツイートを引用し、「フィフィ、蓮舫氏に児童虐待問題『真意を問いたい』」という見出しの記事を配信。約6時間後、「事実関係について十分に確認しないまま、掲載をしてしまいました」と謝罪して記事を削除した。フィフィさんも誤りを認めてツイートを削除し、蓮舫氏に謝罪した。

PVを求められる重圧

　ツイッターなどでの著名人の発言に批評や検証を加えず、そのまま紹介する記事はネットメディアなどで10年ほど前から目立っていた。テレビのワイドショーや情報番組での論客やタレントらの発言を伝える記事も多い。手間をかけず、こたつに座ったまま書けるといった意味で「こたつ記事」とも呼ばれてきた。こうした記事の問題点はどこにあるのか。

　元産経新聞記者で、ファクトチ…

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