最大震度7を観測し、災害関連死を含め44人が亡くなった2018年の北海道胆振（いぶり）東部地震で、被災者の孤立を防ぐための支援は依然として必要だ。被災者は元々住んでいた土地から仮設住宅へ、さらに原則2年の入居期限が終わると新たな住まいへと、移住を余儀なくされてきた。震災後に襲ったコロナ禍で交流が減るなか、支援者たちは悩みながら支援活動を続ける。
37人が犠牲になった厚真（あつま）町。8月末、体操教室が町総合福祉センターで開かれていた。
「どんぐりころころ、どんぶりこ」。ボランティアの女性のピアノ演奏と歌に合わせて、椅子に座ったお年寄りたちが腕を上げ下げする。時折笑顔が浮かぶ。
主催する高橋康夫さん（71…
Source : 社会 – 朝日新聞デジタル