ネットの「炎上」割合、一般利用者の投稿が増加　著名人は減少傾向

　インターネット上の投稿に批判が殺到する「炎上」の割合を分析したところ、著名人や企業の投稿と比べて、一般の利用者による投稿が増加傾向にあることが、一般社団法人「デジタル・クライシス総合研究所」（東京）の調査でわかった。投稿のリスクを学ぶ機会がないまま、利用者が増加していることが一因とみられている。

　同研究所は、ネット上で「炎上」を引き起こしたとして紹介された投稿を抽出し、実際に批判や非難が100件以上あったケースをカウントしている。

　2023年は11月時点で1449件にのぼり、発信元は法人などが491件（33・9%）、一般利用者490件（33・8%）、芸能人や政治家といった著名人468件（32・3%）と3者がほぼ同数だった。

　データを取り始めた19年は著名人41・5%、法人など31・8%、一般利用者26・8%。著名人は20年にピークの51・3%となった後は減少し続けている一方、一般利用者は20年以降増加が続いている。

　同研究所の桑江令主任研究員によると、著名人や企業は「炎上」防止の研修が進んだ一方で、一般の利用者はそうした研修の機会が少ないまま、動画配信が気軽にできるアプリの普及によって利用が拡大したことが背景にあるという。

　最近では一部の利用者が、「炎上」しそうな一般の投稿を見つけると発信力のあるアカウントに連絡し、そこから拡散する例もあるという。

　桑江氏は「非公開アカウントでの投稿でも、外部に流出することがある。多くの人に見られているという意識が必要だ」と注意を促している。（豊島鉄博）