熱中症のビッグデータを使って1週間先までの発症リスクを予測し、教育現場の予防に役立てる――。そんな取り組みが名古屋市の市立校で6月から始まる。予測を参考にしながら体育や部活など屋外活動を修正し、発症リスクを減らす狙い。
予測システムは、市消防局と名古屋工業大学の平田晃正教授の共同研究。2014年～19年に名古屋市内の市立校で発生した7歳から18歳未満の救急搬送者数のデータを平田教授が独自分析し、その日ごとの救急搬送リスクを算出する。
市消防局によると、各学校はこれまで、環境省などが公表する「暑さ指数」を利用してきた。だが3日先までしか算出されず、また、気温や湿度などから算出されるため、真夏は連日「警戒」とされる数値を上回る。屋外活動を調整する上で「参考にしにくい」という声が出ていたという。
平田教授の予測システムでは…
Source : 社会 – 朝日新聞デジタル