五輪開催には「競技の選択・判断が必要」　専門家が指摘

　14日で開幕まであと100日となった東京オリンピック・パラリンピックは本当に開けるのか。「大会は確実に開催される」。国際オリンピック委員会（IOC）で準備状況を監督する調整委員会のジョン・コーツ委員長（IOC副会長）は13日、ビデオメッセージで自信を見せた。大会組織委員会の橋本聖子会長も「安全安心を最優先した大会を開く」と繰り返す。

　一方、「開催できる具体的な根拠が乏しい」との声も根強い。東京都医師会の尾崎治夫会長は13日の記者会見で「従来通り色んな国から選手が来て開催するオリンピックは、たとえ無観客でも難しい面も出てきている」と語り、政府や大会組織委員会には、具体的な新型コロナの感染予防の体制を示すことを求めた。

　大会計画では、医師や看護師ら計1万人以上の医療従事者が競技場や周辺の救護所で選手や観客の医療にあたることになっている。競技会場や選手村では1日あたり最大で医師300人、看護師400人が必要で、新型コロナ対策でそれぞれ100人程度を見込むという。延期前は無償で依頼していたが、政府や組織委は協力金を支給する方針に転換。組織委は2月に医療機関などへの説明会を開き、この方針を説明した。

　ただ、「第4波」と呼ばれる感染拡大が続けば「本当に確保できるのか」との不安も根強い。ある大会関係者は「医療従事者の協力がなければ、大会を開きたくても開けない」と語る。

今夏の感染状況、専門家は

　この夏、東京都の感染状況はどうなっているのか。

　東大経済学部の仲田泰祐准教授…

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