コロナ禍のもとで一気に広がったオンライン授業は、大学教育に大きなインパクトを与えた。朝日新聞と河合塾の共同調査への学長からの回答には、オンライン授業に様々な課題を感じながらも、授業内容の改善や大学間連携の強化につながると期待する声も多かった。
共同調査「ひらく 日本の大学」は2011年から続いている。今年は6～8月、国公私立の775大学を対象に実施。85%に当たる655大学が回答した。
大学教育の今後について各学長に尋ねたところ、6項目の選択肢の中で、「そう思う」「ある程度そう思う」が最多の計97%に達したのは、「教育のDX（デジタル化による変革）・ICT活用が進む」だった。「教員が授業でのICT活用の有効性を感じた」「学生の理解度を把握しやすい」との声が多かった。そんな中、鳥取大は「確保できる非常勤講師など教育人材の地域格差が少なくなる」との期待を示した。
「授業改善が進む」も計92%に達した。尚絅（しょうけい）学院大は「ICT活用、授業外学習の具体的な指示を含めて、授業内容・方法を全面的に見直す良い機会になっている」とした。また、福岡県のある私立大は「保護者などに授業を公開せざるを得なくなったことは、教員の大いなる刺激になる」とした。
「遠隔システムを利用した他大学（海外の大学も含む）との連携が進む」は計75%。摂南大は「オンラインでは時間的にも経済的にも少ない負担で海外と交流できるため、コロナ終息後も一定数は続くのでは」とした。
「学生の授業外学修時間がコ…
Source : 社会 – 朝日新聞デジタル