昨年、コロナ禍で文化芸術分野の事業収入が大きく落ち込んだことが音楽、演劇、映画など22団体でつくる「文化芸術推進フォーラム」の調査でわかった。このうち回答した全国の公立劇場554館については、主催公演で得た収入が2019年よりあわせて81・6%減っていたという。
18日午前、与野党の国会議員による「文化芸術振興議員連盟」（河村建夫会長）のヒアリングで、中間結果を報告した。
フォーラムは今年2月から構成団体などを通じ、劇場や団体、事業者などに19年と比べた収入の変化などを聞いた。演劇公演を継続的に実施する大規模劇場のうち、東京の歌舞伎座や帝劇、劇団四季などの計20劇場は、主催公演の収入が前年より69・9%減。落語の寄席については、全国六つの演芸場をあわせて58・8%減だった。
この日のヒアリングでは、ほか…
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Source : 社会 – 朝日新聞デジタル