文部科学省は、課題解決型高度医療人材養成プログラムについて、アレルギー領域で1件、外科解剖・手術領域で2件それぞれ選定したと発表した。アレルギー疾患の多様性を踏まえた個別化医療への対応や、高度な医療機器を用いた外科治療の安全性に対するニーズが高まっていることを踏まえたもので、事業を審査した委員会は、全国のモデルとなる体系的な教育プログラムを展開するよう求めている。【新井哉】
アレルギー領域では、申請のあった3件の中から、「北陸高度アレルギー専門医療人育成プラン」(福井、金沢、富山の3大学)を選んだ。北陸3県で「アレルギー疾患の専門医療人養成システム」の構築を目指す。胎児期から高齢者までのライフステージに応じた集学的診療などを学習できる共通科目や単位互換を導入した「相互補完的教育コース」を新設。テレビ会議システムでの遠隔教育によって多施設・多職種連携を推進するという。
外科解剖・手術領域では、申請のあった9件の中から、「東海国立大学病院機構CSTネットワーク事業」(名古屋、岐阜、浜松医科、三重の4大学)と「臨床医学の献体利用を推進する専門人材養成」(北海道、京都、千葉の3大学)を選んだ。名古屋大などによる事業は、医師・歯科医師のほかに、大学院生や医学生らにサージカルトレーニングや研究の機会を提供し、各分野の指導者を養成するのが目的。北海道大などによる専門人材養成は、日本が立ち遅れている外科教育、臨床解剖、医療機器開発の3分野をマネジメントし、学術環境を構築し得る医療人材を養成するとしている。
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