外国人“依存”で公衆衛生リスク（産経新聞）

　関西大社会安全学部と産経新聞が連携し、社会に潜むリスクの対処法を解き明かす連続セミナー「危機の時代」の第５回は１１日夜、大阪市北区の関西大梅田キャンパスで行われ、高鳥毛（たかとりげ）敏雄教授（公衆衛生学）と辛島（かのしま）恵美子教授（安全学）が「外国人“依存”社会による公衆衛生リスク」と題して講演した。

　高鳥毛教授は、日本の感染症の歴史や、結核への対応を事例として説明した上で、「短期的な感染症のコントロールは可能。（外国人を）同じ市民と認めて共生社会をつくる必要がある」と話した。

　辛島教授は「食の安全」について解説。ヒトの腸内の微生物集団であるマイクロバイオームを取り上げ、「（外国人“依存”社会到来で）違った食材になり、料理法も変わる。病気の予防にもつながるマイクロバイオームは、食べるもので戦略的に変えられるため、各自の健康維持につながるかもしれない」などと指摘した。

　２５日の第６回は林能成教授（地震防災）と元吉忠寛教授（災害心理学）が「災害と都市交通　電車に閉じ込められたら」と題して講演する。