地球温暖化の影響で21世紀末の大阪市は、8月には連日のように「危険レベル」の暑さとなることが、環境科学者らの共同研究によるシミュレーション予測で明らかになった。積極的な対策を取らなければ、熱中症による搬送者は現在の3倍になると見込まれるという。
日本気象協会関西支社（大阪市）が、大阪市立環境科学研究センターの桝元慶子研究員（環境科学）と、兵庫県立大環境人間学部の奥勇一郎准教授（気象学）の2人から助言を受け、「熱ストレス増大による都市生活への影響調査」をテーマにまとめた。環境省からの委託を受け、3年かけて研究し、昨年6月に公表された。
シミュレーションしたのは、気温に湿度や輻射（ふくしゃ）熱を加味して算出する体感の暑さ指数（WBGT）で、31度を超えると危険レベルと定義される。
国連気候変動に関する政府間パネル（IPCC）の試算に基づき、今世紀末までに8月の平均気温が3・6度上がるとの想定を元に、2013年8月6日～23日のデータから、温暖化が進んだときの状況を予測した。この年は、高知県四万十市で国内観測史上最高（当時）の気温41・0度を記録するなど猛暑続きの夏だった。
シミュレーション予測を担当した奥准教授によると、大阪市では晴天の場合、日中は暑さ指数が危険レベルの31度以上で、通常は気温が下がる夜から明け方にかけても、厳重警戒レベル（28度以上31度未満）にとどまる日が多かった。
こうした予測から、現在は大阪市内の熱中症による搬送者数は1日50人以下だが、温暖化により21世紀末には100人を超える日が多くなり、月間で3倍以上になると見積もられた。
奥准教授は「都市化によるヒー…
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Source : 社会 – 朝日新聞デジタル
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