2025年4月に開幕する大阪・関西万博まで、あと1年。多くの訪日客が予想される中、中国地方の各県は地元にも呼び込もうと、新年度予算などに関連費用を盛り込んでいる。（大久保直樹、原口晋也、垣花昌弘、大室一也、黒田陸離）
万博へ中国5県で最も多額の予算を組んだのは鳥取県だ。近畿を中心に構成する関西広域連合の一員として、「関西パビリオン」への参加を計画。直接的な関連経費として計4億800万円を盛り込んだ。
目玉はパビリオンの一角に設ける「鳥取県ゾーン」（約126平方メートル）。鳥取砂丘の砂を床面に敷き詰め、壁面を鏡張りにして広大な砂丘空間を演出。砂を踏みしめる感覚を楽しんでもらうほか、プロジェクションマッピングで赤く染まる砂丘や満天の星、朝焼けに映える風紋など幻想的な世界を体験してもらう。
また、県内全体を万博のサテライト会場「とっとリアル・パビリオン」と位置づけ、誘客につなげようと知恵を絞る。万博開催期間の4～10月の県内観光客数の目標は、過去10年間の同期比で最多の約740万人とした。県の担当者は「目標は高いかもしれないが、万博で鳥取の魅力に触れて、実際に来て頂き、地域の経済効果につなげたい」と意気込む。
岡山と島根、広島の3県も、万博会場に県のブースを設ける考えだ。
岡山県は、万博関連の誘客事…
Source : 社会 – 朝日新聞デジタル