愛媛大学などでつくる共同研究チームが、母親が妊娠中に野菜や果実を多く摂取すると、子どもの幼児期の行動的問題を予防できる可能性があるとの研究成果を発表した。例えば、かんきつ類を多く摂取した母親の子どもは「落ち込む、うそをつく、落ち着きがない」など情緒・行為・多動問題が少なかった。愛媛大学大学院医学系研究科の三宅吉博教授は「妊娠中に野菜や果実をバランス良く食べる食習慣にすることで、子どもの行動的問題を予防できる可能性がある」と言う。
同大と東京大学、琉球大学の共同研究チームが、妊娠中から母親と生まれた子どもを追跡調査する「九州・沖縄母子保健研究」のデータを活用し、妊娠中の母親の野菜、果実、抗酸化物質摂取と5歳児の行動的問題との関連を調べた。妊娠中の母親の栄養と生まれた子の行動的問題の関連を調べた疫学研究はこれまでにないという。
母子1199組を調査した。母親の野菜、果実の摂取度合いを「多い」から「少ない」まで4段階に分け、その子どもの問題行動と比較した。その結果、かんきつ類以外にも、野菜全般・緑黄色野菜を多く摂取すると、他の子どもに優しくできないなどの低い社会的行動が低下、リンゴの摂取が多いと、落ち着きがない、集中できないなど多動の低下との関連が認められた。
日本農業新聞
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