押しつけられた「復興五輪」　頼りない理念に冷めた目

　震災からの復興の後押しと、被災地が復興した姿の世界へのアピール。それが東京五輪・パラリンピックの「大義」だったはずだ。コロナ禍に復興五輪が押し流されてしまった後、残るものは何か。21日、福島と宮城で競技が始まる。

　ちょうど10年前、石原慎太郎・東京都知事が五輪招致の再挑戦を表明する際、旗印にしたのが「復興五輪」の源流だ。海外には原発事故による放射能への不安の声もあったが、招致レースの最終盤、日本開催を訴える決め手になったのはやはり「復興」だった。

　「Tokyo2020」を勝ち取ったのは、震災2年半後の13年9月。

　「まだ五輪どころじゃない」と、少なくない被災者が冷ややかだった。多くの人が仮設住宅暮らし。村井嘉浩・宮城県知事は、開催を歓迎しつつも「（復興事業の）資材やマンパワー不足に拍車がかからないか」と懸念を口にした。

被災地の賛同へ示された「見返り」

　出発点は「五輪のための復興五輪」。だから被災地の理解を得ようと、政府や組織委からは「見返り」がいくつも示された。

　一番は、五輪そのものが被災…