宮城県警が検視をした震災死9527人分のデータが、USBメモリーに記録され、東北大災害科学国際研究所（仙台市）の一室で厳重に保管されている。何が生死を分けたか、津波に巻き込まれても生き延びるすべはないか。若い研究者らが膨大なデータの分析に取り組み、遺体の声なき声に耳を傾けている。
「想定外」そして無力感
データは、氏名を除いた一人ひとりの死因、遺体が発見された場所・月日、屋外か車内かなどの別、性別、年齢、住所地からなる。東日本大震災の発生直後から、遺体を少しでも早く家族のところに帰したいと、県警が作ったデータベースがもとだ。
- 特集企画「海からみた被災地」
- 東日本大震災による津波は、陸地だけでなく海の中にも大きな被害をもたらした。大量のがれき、失われた漁場……。あれから間もなく10年。豊かな海はどう変わったのか。震災3カ月後から継続的に被災地の海を潜水取材してきた朝日新聞フォトグラファーたちが報告する。
津波に関係した死因の9割が、溺死（できし）とされている。だが遺体を見た法医学者らによれば、実際の状況は様々で、複合的な要素が考えられた。県警のデータでも死因欄は約140通りの記載があったという。
津波研究第一人者の悔悟の念が、このプロジェクトの原点になった。
災害研所長の今村文彦教授（59）は震災の前から、宮城県沖地震が迫っているとして、沿岸各地で避難訓練などの啓発に力を入れていた。それでもこれだけの津波は想定外。発生直後は無力感にとらわれた。
記事の後半では今村教授がなぜこのような調査を始めたのか、そして調査から見えてきた対策にも迫ります。
見えてきた「死」の状況
被災現場を歩き、何が足りなか…
2種類
Source : 社会 – 朝日新聞デジタル
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