東京オリンピック（五輪）・パラリンピック大会組織委員会の森喜朗会長（83）の女性蔑視発言をめぐり、組織委は理事と評議員を集めた臨時の会合を12日にも開くことが複数の大会関係者への取材でわかった。国内外で高まる批判への対応を協議するという。
関係者によると、森会長は会合で発言を謝罪し、撤回した経緯について説明する見通し。理事や評議員から意見を募り、大会が掲げる「多様性と調和」について再確認するという。
森会長は、3日の日本オリンピック委員会（JOC）の臨時評議員会で「女性がたくさん入っている理事会の会議は、時間がかかります」などと発言。4日の記者会見で謝罪し、発言を撤回したが、国内外からの批判の声がやまず、約390人の大会ボランティアが辞退するなどしている。組織委は9日、聖火リレー走者全員に、森会長の発言を謝罪するメールを送った。
組織委の理事は35人で、女性は7人。作詞家の秋元康氏、プロ野球・ソフトバンクの王貞治会長、丸川珠代・元五輪相ら、政界、財界、スポーツ界のメンバーらで構成されている。理事の任免権がある評議員は、選手村の村長を務める川淵三郎氏（日本サッカー協会相談役）などスポーツ関係者や東京都副知事ら6人で、女性は元文科相の遠山敦子氏の1人。
Source : 社会 – 朝日新聞デジタル