現場へ！ ひきこもりと支援⑤
精神科医の斎藤環（たまき）さん（60）は1998年に「社会的ひきこもり」を著し、ベストセラーになった。いまも当事者らの話を聞き、支援に関わるなかで、自治体からの「親亡き後の安否確認が取れそうにない」という相談が相次いでいる。
「いま何か手を打たないと10、20年後はひきこもりの孤独死が大量発生するのは目に見えている」。こう警告する。
「私が死んだ後、息子はどうなってしまうんでしょうか」。ファイナンシャルプランナーの畠中雅子さん（58）は30年ほど前の90年代初め、公的機関の委託で無料相談をしていた時を思い出す。50代の女性が声を絞り出し、尋ねてきた。末期がんの告知を受けているという。
女性には、当時の畠中さんと同じ年齢の息子がいた。中学校で不登校になり、その後は母親以外とほとんど口をきかず、まったく外出しないという。母親は東京都内におり、息子は静岡県でアパートを借りて一人で住んでいた。
母親は週2回、新幹線で静岡へ行き、ドアの外にある冷凍庫に食料を詰めて帰る日々が続いた。そんなとき、がんが見つかり、相談に来たという。
当時、畠中さんも的確な助言ができなかった。「なんで誰とも話せないんだろうと不思議でした。いまならひきこもりということになるんでしょうが、当時は言葉すら知らなかった」
その後、同じような相談がぽつりぽつり来るようになった。初めて相談を受けた時はその女性の家だけの問題だと思っていたが、「これは違う」と感じ始めた。畠中さんが「ひきこもりのライフプラン」の相談を始めたのはこのころだ。
収入面では子が働けない状況が続くという前提で、子が生きていくために親がどのくらい資産を残せるか――。
初めは反発が強かった。ひきこもりの家族会で、親の老後設計を話すと「親が死んだときの話をするなんて縁起でもない」と相手にされず、「そのうち、ちゃんと働くんだから」と怒鳴られた。「15年前までは、死ぬって言われても現実感がない親御さんも多かった」
手応えがないまま15年ほど…
Source : 社会 – 朝日新聞デジタル
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