身体や環境に優しいとされる「有機農業」。国内での取り組みは全耕地の1%にも満たないが、温室効果ガスの削減効果があるなどとして、国は2050年までに25%に拡大する大胆な目標を掲げる。課題も指摘される中、現場はどうなっているのだろうか。
ニンジン、ホウレン草、サトイモ……。2023年11月上旬、畑では多くの作物が栽培され、陽光に照らされた葉は青々と見えた。ただ、所々で雑草も伸びている。「除草剤は使っていないから」。福島県二本松市で有機農業に取り組む大内督（おさむ）さん（50）には当たり前の光景のようだ。
大内さんは「二本松有機農業研究会」の会長でもある。21人の会員が、「有機JAS」の認証を受けた19ヘクタールの農地を中心に、コメや野菜を栽培している。
研究会の母体は地元農協に設けられた生産部会。農家の有志17人が1978年に発足させた。前年に、滋賀県の琵琶湖で赤潮が発生し、流入する合成洗剤が一因とされた。環境意識の高まりを背景に、環境への負荷が少ない農法で時代の要請に応えようというものだった。
秋田・大潟村ではコメを推進
有機農業は、化学的に合成さ…
Source : 社会 – 朝日新聞デジタル
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