釣り人涙…!“三密”にあたらない釣り場も次々と閉鎖、休業に追い込まれ厳しい現状（ENCOUNT）

海釣り公園はほぼ自粛　熱海港は予防措置を講じて営業継続していたが…

　新型コロナウイルスの感染拡大で、さまざまな業界で自粛か営業かが問われている。そんな中、釣りの世界は今どういう状況なのか。釣り雑誌などに寄稿し、業界に詳しいフリーライターの世良康が緊急レポート。

【写真】堤防釣りでもこんな立派なワカシが釣れる!

　釣りは基本的にアウトドアで楽しむ開放的な遊びなので、密閉・密集・密接のいわゆる“三密”にはあたらない。そのため、まだ感染がゆるやかだったころは、家に引きこもっているよりも健康的ということで、釣りは自粛の対象にされることはなかった。

　ところが、4月7日に政府が緊急事態宣言を発令したことから、潮目が一気に変わった。

　まず、海釣り公園の草分け的存在である横浜「本牧海づり施設」が、4月8日から5月6日まで約1か月にわたる全面閉鎖を宣言。横浜市からの要請だった。同じ日に同じ運営母体の「大黒海づり公園」、「磯子海づり施設」も同調。

　この3施設は東京から近くて、アジやウミタナゴなどの小物からクロダイ、ヒラメなど40センチを超える大物まで釣れるとあって、初心者からマニアまで憩える釣り場として人気だ。

　その後、首都圏の海釣り公園の多くは臨時休業に入り、現在釣りができるのは静岡県の「熱海港海釣り施設」くらい。感染予防対策として、入場者数を約半分に規制して釣り人同士の間隔を4～5メートルに保ち、無料レンタルのライフジャケットは洗ってから返却、マスク着用、手洗い履行などの厳守を求めている。

「メジナやカサゴなどがよく釣れてお客さんに喜ばれています。この施設は熱海市からの依頼で運営していますから、市から中止の要請があればそれに従うことになります」

　5月の連休中も今まで通り開園できるか、緊急事態宣言が全国に拡大された今となっては厳しいかもしれない。

船宿は休業、船長自ら漁に出て魚を釣るが…

　では、沖釣りはどうか。

　船宿は休業要請対象施設に含まれていないため、各船宿で自主的に感染防止対策を立てて出船している。

　その対策とは、マスク装着、消毒や手洗い、定員削減、それに三密になりやすい船室の使用禁止が主だ。しかし、釣り場まで2時間を超えるような遠出となると船室の使用は不可欠なので、ほとんどの船宿は遠征釣りを控えている。

　思い切って臨時休業を選んだ船宿もある。関東で先陣を切ったのは、横須賀・新安浦港の「こうゆう丸」だ。荻野裕司船長が言う。

「7日に国が緊急事態宣言を出した以上、国民は感染の拡大防止に協力する義務があると考えました。お客さんやスタッフの健康のためだけなら、防止策を徹底すれば船は出せます。しかし、お客さんの6割は東京からで、釣って帰るだけではなく、コンビニに寄ったり、会食をして帰るという方もいます。それがもし感染につながると元も子もありません」

　休業期間は22日までとしているが、今のままでは期限を過ぎても当分解除できそうにない。そうなると休業補償がどうなるか、生活に直結するだけに頭が痛いそうだ。

　休業して、船長以下スタッフ一同が漁に出て当座の生活費を稼ごうという船宿もある。下田のある船宿では、高級魚のキンメダイをねらって出漁し、目論見通り大漁だった。が、「いまは魚が安くて商売にならない」と言う。「高級魚を扱う東京の料理屋も自粛中なので、市場で買い手がつかないんだよ」というわけだ。

　漁で稼ごうとしても、燃料代など赤字を増やすだけなのだ。