関東大震災から100年　いま、どう備えるのか　防災シンポ開催

　関東大震災から9月で100年となるのを前に、首都直下地震や南海トラフ地震への備えを考える21世紀減災社会シンポジウム「関東大震災から100年～教訓を継承し、迫り来る大災害にいかす」（ひょうご震災記念21世紀研究機構、朝日新聞社主催）が20日、オンラインで開かれた。

　基調講演で平田直（なおし）・東京大名誉教授は、マグニチュード（M）7・9の本震に続き、5分後や翌日にもM7級の余震があった関東大震災の特徴などを説明。首都圏などに残る、火災の恐れがある木造住宅密集地域の現状に触れ、「（被害想定の）数字だけでなく、一人ひとりが身の回りに何が起きるかをきちんと理解することが重要」とした。

　パネル討論では、鍵屋一・跡見学園女子大教授、鍬田泰子・神戸大大学院准教授、佐藤唯行・一般社団法人フェーズフリー協会代表理事らが登壇。鍵屋氏は、首都直下地震ではマンション住民が在宅避難するための備えが重要になると強調。マンション住民が地域の避難所に押し寄せることを防ぐために、携帯用トイレなどを家庭で備蓄する必要性を訴えた。（詳報は2月2日付朝刊に掲載する予定です）