高校の情報科教員を確保するため、自治体があの手この手で採用増を図っていることが、朝日新聞の調査で分かった。教科「情報」を教える態勢のあり方について、中山泰一・電気通信大学大学院情報理工学研究科教授に聞いた。
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これからの時代は、どの学校にも情報の専門知識のある教員が、必ず1人はいることが求められる。情報科教員の新規採用が増えたことは、喜ばしいことだ。
教科「情報」は2003年度にできて20年近くになるが、必履修科目にもかかわらず、教員を継続して新規採用してきた自治体はわずかしかなかった。自治体によって温度差が3段階ある。熱心な自治体は、「情報Ⅰ」「情報Ⅱ」の元となる案が出てきたことに敏感に反応し、18年度採用から情報科教員の確保に動き出した。
首相方針受け、階段状に採用増
18年に安倍晋三首相（当時…
Source : 社会 – 朝日新聞デジタル