聞き手・吉田純哉
新型コロナウイルスが感染症法上の「5類」に引き下げられました。日常が戻りつつあるなか、コロナ下で導入された「在宅ワーク」は定着するのか。それとも「対面」に戻るのか。「在宅ワークは仕事場と家庭を強制接続した」と指摘する、立教大学経営学部の中原淳教授に聞きました。
勤務形態は、対面がいいのか、在宅ワークがいいのか。まず、二分法で考えるのはやめた方がいい。会社は成果を出すのが一番大事で、働き方は手段に過ぎません。会社ごと、仕事ごと、マネジャーごとで決めればいいことです。
コロナ下で始まった在宅ワークが、そのまま定着した会社もあります。専門スキルのあるIT企業のエンジニア職や、知識産業系のコンサル会社などがそうです。仕事の生産性の判断は業種・業態により異なるため、出社と在宅で一概に比べられません。ただリモート勤務では、社員が自分で健康を管理し、仕事を組み立て振り返る必要がある。個人が、主体的に仕事に取り組む姿勢が不可欠です。
在宅認める会社と出社強いる会社、双方の未来は…
組織開発論が専門の中原教授。働き方の多様化は「人材確保の重要なファクター」を言います。より幅広い働き方を認める会社と、揺り戻しのように出社を強いる会社。選ぶ側からはどう見えるのでしょうか。解説しました。
僕もこうやって偉そうに話し…
Source : 社会 – 朝日新聞デジタル
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