子宮頸がんの原因となるヒトパピローマウイルス(HPV)への感染を予防するHPVワクチン。海外では、男女共にうつ国が増え、開発途上国でも資金援助でうつ国が増えて、品薄状態となっている。
日本ではこのワクチンへの不安で、公費でうてるのに接種率は1%未満となっている一方、海外ではこのワクチンを求める人が訴訟まで起こそうとする事態となっている。
この大きなギャップはなぜ起きているのだろうか。1回目に引き続き、北海道大学のがんの疫学者、シャロン・ハンリーさんの講演をお届けする。
【BuzzFeed Japan Medical / 岩永直子】
2021年までに開発途上国でも多くの国で無料接種に
今度はHPVワクチンがどれぐらい世界で使われているか、絵で見てみたいと思います。
色を説明します。紺色が全面的に公費助成がある国です。対象年齢の人は無料でワクチンが接種できます。
緑は全国ではなく一部の地域で無料接種プログラムがあります。
オレンジが経済的に恵まれていない国で、国際協力機関のGAVIアライアンスから援助があります。ただこの場合、全国で予防接種プログラムを行う前にインフラを整えて、専門家がいることを示さなければいけないので準備期間(デモンストレーションプログラム、全国で実施する前に一部の地域で行うモデル事業)があります。
この期間が終わったら、黄色の国になります。全国で無料接種プログラムが行われることになります。
HPVワクチンの接種は2006年から始まり、アメリカとフランスで承認され、2007年ではペルーで最初のデモンストレーションプログラムが行われました。
2008年からイギリス、カナダで無料接種プログラムが始まり、ベトナム、ルワンダでデモプログラムが始まりました。
2013年には日本でも公費による無料接種(定期接種)が全国で始まりまして、多くのアジアとアフリカの国でデモプログラムが始まりました。
公費での接種国、続々増加
今年で見ると、さらにブルーの公費助成が増えています。2021年までに、経済的に恵まれていない国々でさえも、多くの国で無料で接種が行われるようになります。
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Source : 国内 – Yahoo!ニュース